がんと診断されると、患者さんやご家族は多くの悩みや不安に直面します。
最大の関心事は治療のことでしょう。仕事、暮らし、子どもの教育……立場によって異なるでしょうし、治療の前と後でも変わってくるでしょう。再発への不安もぬぐえません。仕事に復帰してから新たな悩みを抱える人も少なくありません。
そうした悩みや不安の解消に向け、よりよい相談体制を築くことを目指すのが、この事業（平成26年度・27年度厚生労働省委託事業「がんと診断された時からの相談支援事業」）です。中でも、厚生労働省が平成23年度に始めた「地域統括相談支援センター」という、多種多様な相談窓口と連携をとりながら、がん患者・家族の方々からの相談をサポートするセンターの活性化とその普及を直截的な目的としています。
国のがん対策推進基本計画が全体目標の一つに掲げる「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」には、いつでも、どこでも、がん患者さんやご家族を支える仕組みが欠かせません。がん相談も重要な役割を担っています。
国や自治体は、がん診療連携拠点病院のがん相談支援センターの強化を進め、多彩ながん相談体制の構築に取り組んできました。がんを体験された方々によるピアサポート活動も普及し、患者さんやご家族を支える体制の一翼を担いつつあります。
この事業では、各地の状況を調査したり、いろいろな立場の方々と意見を交換したりしながら、患者さんやご家族の方々に信頼される相談体制のあり方を検討して参りました。
平成26年度・平成27年度厚生労働省委託事業「がんと診断された時からの相談支援事業」は、公益財団法人日本対がん協会が、厚生労働省から委託を受けて実施しました。
