習慣的に喫煙をつづけてきた人が禁煙に踏み切ることは、簡単なことではありません。日本対がん協会は国際的禁煙推進団体「グローバルブリッジ」と協定を結び、禁煙専門家を育成するプロジェクトを開始しました。
2017 年5 月にプロジェクトを国際的に公募し、助成先に選ばれた16 団体に、2年間で総額200万ドルが助成されています。
16プロジェクトの中には、医師のみならず、保健医療関係者のほか患者団体も含まれており、各団体がさまざまな角度から同時に協力・連携することで、切れ目ない万全な禁煙支援を可能にしたいと考えています。
日本対がん協会はグローバルブリッジとともに、これらのネットワーク化と専門的助言を通じて成果を最大限に引き出していきます。

世界保健機関は、民間部門に対し、タバコの煙のない安全で健康的な職場環境を促進するよう呼びかけています。
禁煙革命は、さまざまな業界のあらゆるタイプの職場でタバコの煙がなくなる未来を構想しています。 ビジネスリーダーは進歩とイノベーションの最前線にいます。

東京に本社や事業所を置く企業を中心にした23の企業・団体が2019年4月18日、「禁煙推進企業コンソーシアム」を設立しました。日本対がん協会と東京都医師会が連携して設立準備を進めてきたもので、参加企業は、第3期がん対策推進基本計画で目標としている「2022年度の喫煙率12％」を達成することを共通の目標として様々な取り組みを展開することで、社会全体に禁煙の重要性を発信していきます。

< 日本対がん協会会長　垣添忠生よりメッセージ>
日本対がん協会は創立60周年を迎えた2018年、「タバコゼロ宣言」を公表しました。禁煙は最大のがん予防策であり、協会ではこのゼロ宣言を遂行する活動を「タバコゼロ・ミッション」としてまとめ広く社会に訴えるとともに、専門家育成や政策提言などの活動も行っています。
日本対がん協会は、この「禁煙推進企業コンソーシアム」の趣旨に賛同し、コンソーシアム全体のみならず参加企業の禁煙も強力にサポートしていきます。より多くの企業の参加により、タバコゼロが広がり少しでも社員の方・またそのご家族のがん予防につながっていくことを願ってやみません。

「タバコフリーキッズ」は、子どもたちが地域のたばこ問題に向き合い、課題を発掘・設定し、未来への解決策を提言する力を育てるユニークながん予防教育プロジェクトです。
国立がん研究センターの研究事業として2010年から開発を始め、17年度からは日本対がん協会が継承しています。
18年度は岡山県の美作市で開催したほか、複数地域開催に向けて県の研修事業に協力しました。
メッセージ動画（ 3分バージョン / 7分バージョン）